文建協では、設計室に史跡整備設計課を配し、文化財建造物の保存修理で得た歴史的建造物の技法的な特徴や構法・材料に関する知識を生かして、史跡での復元設計や工事監理業務を支援しています。
復元するということー復元の定義ー
ここでいう「復元」とは、主に史跡として文化財指定を受けたところに、出土遺構や遺物に基づいて、その原位置に当時の工法・材料・技術を以て建造物などを再現することをいいます。現在国内に復元されている建造物の多くは、古代建築の門や倉、近世城郭の櫓や御殿等です。
復元の目的は、寺院であれば伽藍の復興であったり、自治体であれば観光資源の創出であったりと事業によって様々ですが、最も重要なことは、復元は文化財保護のための行為である、ということです。「保護」とは「保存」と「活用」であり、史跡地における建造物等の復元は、遺跡などの文化財を保存しながら、その「文化財を活用する」ためのひとつの手段なのです。

史跡における復元設計の流れ
復元原案を策定する
はじめに、対象建物の復元案(原案)を検討します。これを復元原案と呼んだりします。この際、発掘調査成果や古写真、古材等、復元対象建造物そのものから得られた史料(一次史料)は、最も重要な復元根拠となります。そのほか、絵図や文書等の記録(二次史料)、同時代・同種類・同地域といった類例の建物も参考にします。
復元整備案を策定する
次に、復元案(復元原案)が現在建設可能かどうかを考えます。これが「整備案の策定」です。
復元案に、現在では入手できない材料や施工できない工法がある場合は、代替となる材料や工法を検討します。また、復元案が現代の安全基準を満たしているかどうかを確認し、構造耐力が不足している場合は、遺構の保護を前提として、その対策を検討します。耐震対策などの構造補強は、保存修理でも実施されていることですが、復元する建造物は新築扱いになるため、現代の建築基準法等の関連法令が適用されます。
また、復元後の利活用のために、便益施設やバリアフリーへ対応した施設の検討も行います。
復元整備実施計画の決定
復元原案や整備案の検討段階から、事業主が組織した専門委員会や文化庁の復元検討委員会での審議を重ね、実施可能な復元整備実施計画を策定します。
文建協が復元設計に係わった事例



新築の知識と文化財建造物への理解
新築復元を行うには、建物を新築するための知識だけでなく、文化財建造物への理解が必要不可欠です。
文化財建造物の保存修理で得た歴史的建造物の技法的な特徴や構法・材料に関する知識を生かし、伝統的な技術や資材を可能な限り再現しつつ、現代に適合した新築建物とすることで、人々が安心して訪れ、歴史や文化を体感できる場を提供することができます。



