文建協では、設計室に構造設計課を配置し、文化財建造物の保存修理と併せて行われる耐震診断及び耐震対策について、文化財建造物保存修理技術者と協力して業務を行っています。
耐震診断の必要性
近年の多発している地震に対する対策は、文化財建造物の保護にとって喫緊の課題となっています。地震国である我が国において、文化財建造物を未来にまで守り伝えていくためには、地震に対してどれほどの強さ(耐力)を持っているか(これを耐震性能といいます)を知る必要があります。それを知る方法が「耐震診断」です。
文化財建造物の多くは建築基準法施行以前に建てられています。文化財建造物はその種類や建設年代、地域等によって様々な材料、仕様、工法が用いられています。そのため、現代的な耐震設計の考え方に合致しておらず、耐震性能が把握しにくい建造物です。
そこで、一つ一つの建造物が本来持っている耐震性能をできる限り正確に把握し、評価することによって、補強を必要最小限にとどめ、文化財的価値を損ねることない必要最小限の耐震対策を設計することができます。
ここでは、この耐震診断及び耐震対策の流れについて、説明します。

文化財建造物における耐震対策の取組み
文化財建造物における耐震対策として、これまで文化庁によるさまざまな取組みが行われてきました。
| 平成7年(1995):
阪神・淡路大震災 | 旧居留地十五番館の倒壊。文化財建造物の耐震性能を向上させる取り組みが始まる。 |
|---|---|
| 平成11年(1999):
重要文化財(建造物)耐震診断指針 | 保存修理(根本修理)を行う文化財建造物の耐震診断・補強が始まる。 |
| 平成17年(2005)~:
重要文化財(建造物)耐震診断事業 | 保存修理に至る前の文化財建造物の診断を実施するようになる。 |
| 平成21年(2009)~:
重要文化財(建造物)耐震対策工事事業 | 保存修理以外でも耐震診断・補強工事を行うようになる。 |
| 平成23年(2011): 東日本大震災 | 文化財建造物の耐震化をより一層進める必要性が生じる。非構造部材(天井等)の対策の必要性が明らかになる。 |
| 平成24年(2012): 重要文化財(建造物)耐震診断指針等の改正 | 根本修理以外の維持修理でも耐震診断・補強を併せて実施する方針が取られるようになる。 |
| 平成28年(2016): 熊本地震 | 熊本城石垣の倒壊。石垣の耐震診断及び耐震性能を向上させる取り組みが始まる。 |
| 令和5年(2023): 文化財石垣耐震診断指針(案)公開 | 中・近世城郭の石垣や文化財建造物の基礎となっている石垣の耐震対策を進める。 |
耐震診断の流れ
文化財建造物における耐震診断の流れは、主に以下のようになります。
必要耐震性能の設定
まず、耐震診断における判断基準となる「必要耐震性能」を設定します。必要耐震性能は、耐震性判定の目標水準となるもので、「大地震動時に機能が維持できる水準」や、「大地震動時に倒壊しない水準」等、建造物の活用状況や文化財的価値に応じて個別に設定されます。
構造調査
構造調査とは、地盤などの周辺環境や、建造物の構造的特徴を把握するための調査です。地盤調査、破損調査、構法調査、強度試験等があります。耐震性能の検討に必要な情報を得るため、耐震診断全体の計画を立てた上で、調査項目を選択する必要があります。
構造解析
構造調査の結果をもとに、建造物全体の解析モデルを構築します。解析モデルを用いた数値計算で各部材の変形や応力を算出し、地震時の建造物の挙動を推定します。同時に地盤に対しても、液状化や地滑りといった地震時の挙動を推定します。
耐震性の判定
構造解析によって推定された地震時の建造物や地盤の挙動が、設定した必要耐震性を満たしているかを判定します。判定は、地震によって起こりうる危険性を余すことなく検証した上で、多角的な観点から総合的に行われる必要があります。



耐震対策
耐震診断の結果、必要耐震性能を満たしていないと判定された場合には、耐震対策を検討します。
文化財建造物の構造自体に耐震対策を施して耐震性能を向上させるハード面と、管理方法を改善する等のソフト面との両面から検討します。
文化財的価値に配慮した補強(ハード面での対策)
文化財建造物の構造体に耐震対策を施す場合は、建造物に耐震要素を付け加える、もしくは部材を耐震性能の高いものに置換する等の方法が考えられます。しかし、ただ耐震性能を向上させるためだけではなく、文化財的価値を損ねないよう配慮する必要があります。補強材を取り付ける際はもとからある部材を傷めないこと、意匠に影響のない場所へ対策を施すこと、取り外し可能なものとすること、等です。
個々の建造物が持つ文化財的価値を把握し、その価値を適切に後世に伝えられるよう、必要最小限の対策方法を検討します。
構造体への補強以外の耐震対策(ソフト面での対策)
建造物の構造体への耐震対策を最小限にとどめるため、被害の軽減に繋がるような管理面での対策も検討します。
建造物の使用者や見学者の避難経路を確保すること、防災設備を充実させること、定期的に防災訓練を行うこと等も、安全性の向上につながるため、耐震対策として推奨されます。


