文建協では、伝統的な木造の文化財建造物以外に、近代の煉瓦造による建造物や鉄やコンクリートで建造された近代建築の保存修理にも積極的に取り組んでいます。
近代建築への取組み
文化財建造物の近代建築への広がり
文化財建造物の保護制度は明治時代に始まり、明治30年(1897)の古社寺保存法では社寺建造物を中心に文化財指定が行われました。 昭和25年(1950)に文化財保護法が制定されてからは、指定対象が多様化し、近代以降に建てられた学校や教会、官公庁舎などの洋風建築も文化財建造物に含まれるようになりました。さらに、日本の近代化に寄与してきた炭鉱や発電所、水源地、鉄道施設などの建造物も対象となり、「近代化遺産」として平成5年(1993)に初めて指定されました。「近代化遺産」は、現在では「産業・交通・土木」として独立した分類になっています。また、平成18年(2006)には戦後に建てられた建造物の指定も行われるなど、一層広がりを見せています。
近代建築の保存修理の特色・課題
近代建築に使用されている材料は、多くがレンガ、鉄、鉄筋コンクリートです。これらの材料は、材質や加工技術、堅牢性等において、日本で古来から使用されてきた木とは全く異なっています。また、工場などに付随している機械や設備についても、重要な文化財として守っていく必要があります。
また、工場などに付随している機械や設備についても、重要な文化財として守っていく必要があります。
したがって、これら建造物の保存修理に当たっては、伝統的な木造建造物の修理とは全く異なる修理技法や補強方法を研究・開発していく必要があります。
文建協では、そうした近代建築の保存修理にも積極的に取り組んでいます。


